“表現の自由”の誤用──誰かを傷つける自由は本当に許されるのか
「表現の自由」は、現代社会において最も重要な価値の一つとされている。思想・言論の自由、報道の自由、芸術表現の自由。これらが保証されているからこそ、私たちは自由に考え、語り、感じることができる。だが近年、「表現の自由」という言葉が、他人を傷つけたり攻撃したりするための“免罪符”として使われる場面が増えているように感じる。 SNSを中心に、「自分の意見を言っただけなのに叩かれた」「これは表現の自由だ」と主張する投稿を見かける。しかし、その“意見”が誰かを深く傷つけていたり、差別や偏見を助長していたりすることに対して、無自覚なまま権利だけを振りかざす姿勢は、はたして正当化されるべきだろうか。 表現の自由は無制限ではない。それは民主主義国家であればどこでも共通している。たとえばヘイトスピーチ。日本では法規制が進みつつあるが、欧米諸国では特定の民族や人種への差別的言動は、表現の自由の範囲外とされている。自由とは本来、他者の自由をも尊重してこそ成り立つものであり、他者を抑圧してまで主張すべきものではないはずだ。 特にネット社会においては、「自由な発信」が暴力的なツールに変化しやすい。相手の顔が見えないこと、責任が追及されにくいことから、過激で攻撃的な言葉が氾濫する。そして、そうした投稿に対して批判が集まると、「表現の自由を侵害するな」と被害者意識を募らせる。この構図は極めて歪だ。 たとえば、ある芸能人が育児について自らの経験を投稿したとしよう。それに対し「甘い」「間違ってる」「親として失格」といった批判が殺到する。こうした“意見”も、発信者側からすれば表現の自由かもしれない。しかし、単なる罵倒や人格否定が「意見」として通用する社会でいいのだろうか。 さらには、「風刺」「ジョーク」「ネタ」と称して、社会的に弱い立場の人をからかったり、マイノリティを揶揄したりする表現も後を絶たない。それを批判すると、「表現の自由を脅かすな」「ユーモアがわからないのか」と返される。だが、ユーモアとは権力や体制に向けるべきものであり、弱者を笑いものにすることではない。 このような状況は、子どもたちの教育にも影響を与えている。「言いたいことは言っていい」と教える一方で、「言葉には責任が伴う」という視点が欠けている。実際、SNSを使い始めたばかりの中高生の間で、誹謗中傷や炎上が起こるたび、「自由...